5月17日（月）
「温泉テレワーク」コロナ禍で新たな選択肢に？ 温浴施設がコワーキングスペース続々設置、手応えを聞く（Yahooニュース）
ニフティライフスタイルによれば、ユーザー投票で選ばれる「第15回 ニフティ温泉 年間ランキング2020」の上位30施設のうち、13施設がコワーキングスペースを設けている。遊休スペースとして着目されているほか、コロナ禍による働き方の変化に合わせて感染症対策を講じながら新たに展開を進める動きもあるという。
温浴施設にコワーキングスペース…だと…？ 最高のやつ…。
5月18日（火）
テレワークはどれだけ脱炭素社会に貢献できるのか？（マイナビニュース）
｢2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略｣の中では、”温暖化への対応は、経済成長の制約やコストとする時代は終わり、国際的にも、成長の機会と捉える時代に突入した”とあります。生産を止める、抑えるのではなく、より成長をしながら脱炭素社会の実現するために、私たちは何ができるのでしょうか？
テレワークは環境に優しい。
テレワークはどれだけ脱炭素社会に貢献できるのか？
今、SDGs（持続可能な開発目標）が注目されているが、アースデー（4月22日）には、気候変動に関するサミットが開催された。その翌日、ホンダが2040年に新車販売をすべてEVもしくはFCVにするという目標を発表したことで、脱炭素も注目を集め始めている。
5月19日（水）
テレワーク・マスター企業支援事業について（TOKYO はたらくネット）
東京都では、感染症の拡大防止と経済活動の両立を図るため、人流の抑制に極めて有効なテレワークの定着に向け、中小企業に対する新たな支援を開始します。
エントリーは6/30まで。割とスケジュールがタイトなので、お急ぎを。
テレワーク・マスター企業支援事業について
東京都では、感染症の拡大防止と経済活動の両立を図るため、人流の抑制に極めて有効なテレワークの定着に向け、中小企業に対する新たな支援を開始します。
具体的には、都内中小企業１万社を目標に「週３日・社員の７割以上」、３か月間、テレワークを実施した企業を「テレワーク・マスター企業」として認定し、最高80万円の奨励金を支給します。
5月20日（木）
通勤圏外からテレワークで勤務 三菱電機が制度化（日本経済新聞）
5月から試行を始め、21年度中に課題を洗い出す。テレワークが可能な従業員は、正社員と非正規社員を合わせ約3万人。育児や介護、配偶者の転勤などで引っ越すことになっても、制度を使えばこれまでと同様に働き続けられる。
「配偶者の転勤による退職」ほど切ないものはないので、こういう制度があると良いですね。
5月21日（金）
「テレワークで介護と仕事が両立」のウソ、介護者が陥る負のループとは（DIAMOND online）
コロナ禍によって急速に拡大してきたのが、テレワークである。テレワークは、少子高齢化社会、共働き社会への対応策としてこれまで何度も提言され、とりわけ近年は政府・自治体も積極的にテレワークを推進してきた。そうしたテレワーク推進運動の目的の一つとして、しばしば挙げられてきたのが、テレワークによる「介護と仕事の両立」だ。
家庭も仕事も一緒くたにできるというわけではないんですよ。そこはわかっておかないといけないですね。
この記事を書いた人
土佐光見
リモートワーク研究所研究員・ライター。
webショップの企画運営、web制作、ディスクリプションライティングを経験し、フリーランスに。リモートで働く二児の母。趣味は読書、観劇、俳句。
