浸透するテレワーク、ワークスペース不足が浮き彫りに。〜先週の気になるリモートワーク関連ニュース（2021/6/28）

6月21日（月）

テレワークでやらかした話 [本怖] 社員全員が○○（マイナビニュース）

外出が多い職場であればあるほど、こちらのエピソードと同じ体験をしている人が多いようだ。通勤時の徒歩でさえ貴重な運動のタイミングだったと痛感している人もいるのではないだろうか……。お昼休みは気分転換と運動を兼ねてお散歩してみる等、健康対策も大切かもしれない。

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ひぇ…。

6月22日（火）

テレワーク革命の明暗と「ハイブリッドな働き方」に移行したグローバル企業（Forbes）

未来のオフィスのあり方について、世界中で議論が巻き起こっています。パンデミック（世界的大流行）により、世界に12億5000万人いる「ナレッジワーカー（知識労働者）」の働き方が一変しました。この1年半の間、自宅のパソコン画面の前で仕事をこなしてきた人たちです。

ハイブリッドな働き方革命が社会的格差を解消する一助となりますように。

6月23日（水）

浸透するテレワーク、ワークスペース不足が浮き彫りに。自宅での仕事場所、未だ約4割が確保出来ず（FNNプライムオンライン）

昨年から引き続き、約４割の方が自宅での学習・仕事場所を確保出来ていないと回答。慢性的なワークスペース不足が浮き彫りに。
自宅での学習・仕事場所はリビングが2年連続1位で、2人に1人が使用。
一方、自宅での学習・仕事場所として、キッチン(3.1%)や、納戸・ロフト(2.1%)等を活用する方も。
場所確保の為におよそ10人に1人がトランクルームの利用を検討（8%）。

ワークスペース問題は悩ましいですねぇ…。

6月24日（木）

テレワーク導入　在宅勤務の費用負担は課税か、非課税か？（ファイナンシャルフィールド）

新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、多くの企業においてテレワークや在宅勤務の導入が進められています。それに伴って、企業ごとに在宅勤務手当などの支給を開始するケースも多くあります。
このような状況を踏まえ、国税庁は2021年1月に「在宅勤務に係る費用負担等に関するFAQ（源泉所得税関係）」（以下「国税庁FAQ」とする）を発表しています。ここでは、在宅勤務の費用として判断しづらい電気代や通信費などの事例を中心に確認してみたいと思います。

国税庁から「在宅勤務に係る費用負担等に関するFAQ（源泉所得税関係）」が今年の1月に発表されています。これは把握しておきたい内容。

6月25日（金）

コロナ収束の近未来に、確実に勃発する「リモートvs出社」バトル（Newsweek）

まだ感染不安を拭えない人もいれば、子供のオンライン授業が続いているため家を離れられない人もいる。在宅勤務の柔軟性を味わった今、9時から5時までのオフィス勤務には戻りたくないと考える人もいる。

会社と従業員の希望のギャップがどのように解決されていくかは、これから数カ月だけでなく、長期的な雇用の在り方に影響を与える可能性があると専門家は指摘する。

会社によって、業種によって、個人の生活によって、最善の解決策が変わってきます。できるだけ柔軟に働き方を選べる措置を導入することを企業には期待したいですね。